コラム
Column
新卒採用 2022.12.02

理系学生に響く情報発信とは-後編-

今回は、理系学生に響く情報発信ということで

前回の内容を踏まえて、記載していきます。

採用広報は、新卒採用・中途採用問わず、ターゲットを設定することから始まります。

 

採用する職種の仕事内容や、その仕事を遂行する上で求められる基礎能力と適性、+α組織風土に馴染む人柄を言語化していきます。(=採用ターゲット)

 

その人物がどのような就職活動においてどのような志向を持っているのか思いを巡らせ、自社の魅力をどのように伝えていくのか考えることが大前提です。

 

このどのように魅力を伝えるか、という点で、前段でお伝えした、昨今の学生の傾向を踏まえて、

人気企業、有名企業といかに同質化・差別化を図り情報を発信するかが重要になると思います。

  

ディスコ社が実施した理系学生の就職活動に関する調査の中で、就職決定企業に決めた理由

を記載しているページがあります。この調査結果を参考にし、学生の関心が高い項目に対しどのように情報を整理していくと良さそうかまとめていきます。

-キャリタス2023年理系学生の就職活動調査より

(1)給与、福利厚生などの待遇面

同質化については、大手・有名企業と比較して、・給与、福利厚生などの待遇面で大きく遜色がないか、定期的に確認することをお勧めします。

 

例えば、給与・待遇に関して新卒に関しては、一部の企業以外は入社時点でそれほど大きく差がつく状況ではないと思います。

 

数年基本給や、手当など見直しを行っていない場合は、採用でよくバッティングする企業の給与待遇面など確認し、見直すべき点がないか確認しましょう。

 

福利厚生に関しては、最近では、奨学金の返還支援や、引っ越し費用や、住居費の一部負担など

以前よりも対応している企業が増えている印象です。

 

(2)将来性

どのような事業領域を展開されているのか、現在の事業の現況、今後の見通しなどにより

伝えられる内容は変わってくると思います。

情報を誰もが簡単に手に入れられる時代ですので、現況については、ありのままを伝えましょう。

今後の見通しについては、企業により状況は様々だと思いますが、先の事業戦略や、明るい見通しを伝えられる場合は、可能な限り具体的に伝えていきましょう。

 

難しい場合は、現場で見えている兆しや、経営層から直接現状と今後のビジョンを率直に語り、なぜ新卒採用を行うのか、期待していることは何か、など懸念点を払拭し、期待感を高めるアプローチが効果的でしょう。

 

(3)仕事が魅力的・社会貢献度が高い

一般に、toCで、製品が身近である、CMなどでよく見聞きする企業=社会貢献度が高い企業だと認識をしがちです。しかし、今や大企業のものづくりは、パートナー企業の技術やリソース抜きには成立しません。また、BtoBで世界トップシェアを誇っていたり、独自のポジションでニッチな領域で社会に貢献している企業も、世の中にはたくさんあり、それを知らずに就職先を決めてしまうのは非常にもったいないことです。

 

まずは、社会に貢献する企業は、学生が生活の中で触れる範囲だけではないことを知ってもらうことが大事だと思います。

 

・自社の業界におけるポジショニングや、どのように、社会に貢献しているのか

・自社が保有する技術や特許について

・競合優位性について

・上流から関わる機会があるか、どの程度技術力やその他のスキルを磨くことができるか。

(プロジェクトのマネジメントスキル、企画力、コミュニケーションスキルなど)

・企業の中でどのようにキャリアアップしていくのか、仕事をする上で、学んだことをどのように活かせるのか

・大手人気企業と、自社での働き方、スキルの磨き方の違い

・同じような領域の研究をしていた社員が自社の何に魅力を感じ、どのような働き方をしているのか

など、自社の特徴は何か、伝えるべき情報は何か、改めて整理し、学生に積極的に届けていくことで

理系学生からの認知と興味関心を高めることにつながるはずです。

 

■どのタイミングで伝えると効果的なのか。

マイナビ社の2023卒向けのモニター調査で、「その企業に入社したいと最初に強く思ったタイミング」を聞いている項目がありました。

2023年卒 学生就職モニター調査 7月の活動状況

理系に絞ってみると、就職活動を始める前から決めている学生も一定数はいますが、

①インターンシップ参加時、②面接時に入社意欲が高まったとあります。

インターンシップや、面接など、直接かつ濃く接点を持てる機会を有効活用し、

懸念点は払拭したうえで上記の特に、(2)、(3)については、直接語りかけ、

効果的に伝えることで、学生の入社意欲を高めることにつながるはずです。

 

ぜひ、理系学生の獲得に苦戦を強いられている企業様がいらっしゃれば、

何かご参考になる点があれば幸いです。

 

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